介護施設でwifi禁止は当たり前？対処法と施設選びのコツ

「施設にwifiがなくて、ビデオ通話ができない」「入居前は使えると言っていたのに、実際は禁止されていた」——そんな声を、施設探しのご相談のなかで意外なほど多くいただきます。

スマートフォンで家族と顔を見ながら話すことは、施設に入居した親御さんにとって大切な楽しみのひとつです。それが「wifi禁止」のひと言で叶わなくなるとすれば、どれほど孤独に感じることか。ご家族の気持ちを考えると、この問題は決して小さくないと私は感じています。

この記事では、介護施設でwifiが禁止・制限されている実態とその背景、そしてwifiが使えない場合にとれる具体的な対処法を整理しました。入居前の施設選びにもきっと役立てていただけると思います。

介護施設でwifiが禁止される背景を理解しよう

「介護施設ではwifiが使えない」という状況は、意外と多くの家族が直面しています。設備はあっても入居者には開放されていない、そんな実態をデータで確認しながら、施設側の事情も含めて整理していきます。

wifiが整備されていても使えない実態

「介護施設にはwifiがある」という話を聞いて、「それなら問題ない」と思っていたら、実際に入居してからwifiが使えないと気づいた——という話は、珍しいケースではありません。

全国老人福祉施設協議会が実施した調査（2024年）では、特別養護老人ホームの95.1%が何らかのwifi環境を整備していると回答しています。数字だけ見ると「ほぼすべての施設がwifiに対応している」と感じるかもしれません。

しかし同じ調査で、「入居者またはご家族によるwifi利用が不可」と回答した施設は66.2%にのぼります。つまり、施設の3分の2は「設備はあるが、入居者には使わせていない」という状態なのです。

なぜこのような矛盾が生じるのでしょうか。理由のひとつは、施設が整備しているwifiの主な用途にあります。多くの施設では、ケア記録システムの入力や職員間の情報共有、業務用タブレットの通信などを目的として、スタッフ向けのwifi環境を構築しています。つまり、「施設に設備はある」けれど、それは職員用であって、入居者が使えるものではないということです。

入居者が実際に使える居室まで電波が届くwifi環境を持つ施設は、調査では全体の約45.3%にとどまっています。食堂やロビーは86.1%でカバーされていますが、「自分の部屋でスマホをつないでビデオ通話をしたい」という希望には、いまだ半数以上の施設が対応できていないのが現状です。

このデータが示すのは、「施設にwifiが整備されている」という言葉の意味が、人によって大きく異なるということです。見学時に「うちはwifiがあります」と言われたとしても、「入居者の居室で個人のスマホやタブレットをつなげますか？」と踏み込んで確認しないと、実情は分からないのです。

居室でwifiが使えない割合と最新調査

先述のように、居室にwifi環境が整っている施設は約45%、入居者が自由にwifiを使える施設は全体の3分の1程度というのが現実です。この問題は介護業界でも課題として認識されており、2025年に入って大きな動きがありました。

厚生労働省は2025年2月13日、介護保険最新情報Vol.1355として通知を発出しました。内容は「介護施設が入居者にwifi利用料を請求することは可能である」という解釈を明確化したものです。対象は特養・老健・グループホーム・介護付き有料老人ホーム・デイサービスなど、幅広い介護サービスが含まれています。（出典：厚生労働省「介護保険最新情報」）

実はそれまでも、wifiの利用料を徴収することは法令上禁止されていたわけではありませんでした。ただし「禁止されてはいないが、可能とも明記されていなかった」ため、多くの施設が「無料で提供するか、そもそも提供しないか」という判断をしていたのです。

全国老人福祉施設協議会の調査では、入居者にwifiを提供している施設の97.5%が「無料」で提供していました。これは施設が費用を持ち出しで負担していることを意味します。特養などでは経営的な余力が限られているため、この費用負担がwifi整備を阻む大きな壁になっていたのです。

今回の厚労省通知によって、施設は入居者にwifi利用料として適切な金額を請求できるようになりました。これはwifi整備加速に向けた重要な一歩です。ただし「通知が出た＝すぐに全施設でwifiが使えるようになる」ではなく、実際の整備には時間がかかります。現時点で入居を検討しているご家族は、「今現在、居室でwifiが使えるかどうか」を施設に直接確認することが欠かせません。

なお、施設生活における費用の取り決めについては、介護施設のNHK受信料の免除と手続き方法の記事でも関連情報をまとめています。入居前に費用関連のルールをまとめて確認されたい方はあわせてご参考ください。

施設側がwifi利用を制限する3つの理由

「設備があるのに入居者に使わせない」という施設側の判断には、それなりの事情があります。一方的に批判するのではなく、背景を理解することで、入居後の交渉や施設選びに役立てることができます。施設がwifi利用を制限する主な理由は、以下の3つです。

① コスト負担と費用徴収の難しさ

まず最も大きな理由が、費用の問題です。施設内にwifiを整備するには、インターネット回線の契約費用、ルーターや中継機などの機器代、さらには設置工事費用がかかります。居室まで安定した電波を届けるためには、業務用のアクセスポイントを複数設置する必要があり、家庭用のルーター1台とは比べ物にならないコストがかかることも多いです。

特養や老健といった公的色の強い介護施設では、利用者から徴収できる費用に厳しいルールがあります。前述の厚労省通知（Vol.1355）が出るまでは「wifi利用料を取っていいのかどうか」の解釈が曖昧だったため、施設側が自費でwifiを整備しても費用を回収できない状況が続いていました。その結果、「整備できない」「整備しても入居者には開放しない」という施設が多くなったわけです。これは施設の怠慢ではなく、制度上の問題でもあったといえます。

② セキュリティ管理の難しさ

介護施設には入居者の個人情報、医療・介護の記録など、非常にデリケートな情報が集まっています。入居者の個人端末を施設のネットワークに接続させると、情報漏えいや不正アクセスのリスクが高まる可能性があります。また、スマートフォンのカメラ機能による無断撮影や、SNSへの投稿などのトラブルも懸念されます。

大きな施設であれば専任のIT管理者を置くこともできますが、中小規模の施設では、セキュリティ管理の体制を整えることが難しいというのが実情です。「入居者に開放したら何か問題が起きたとき誰が責任を取るのか」という不安が、開放に踏み切れない施設を生んでいる側面もあります。

③ 電波環境・設備の整備課題

建物の構造によっては、居室まで電波を届かせるために多数のアクセスポイントが必要になることがあります。特に築年数の古い施設では、壁が厚くて電波が届きにくかったり、配線工事が難しかったりするケースもあります。また、家庭用のルーターを1台設置しただけでは、複数の端末が同時に接続すると速度が低下してしまいます。業務用の安定したwifi環境を整備するには、相応のコストと専門知識が必要なのです。

認知症のある方のスマホ・wifi利用制限

認知症を抱えた入居者がいる施設では、スマートフォンの使用そのものを制限しているケースがあります。これは「wifiが禁止」というよりも、「本人の状態に合わせてスマホの使用に見守りが必要」という観点からの対応です。

誤った通報や電話のリスク：認知機能の低下により、119番や110番に誤って電話してしまうケースがあります。また、大量の電話をかけ続けるなど、本人も周囲も混乱する事態が起きることがあります。発信先を制限できる設定や「かんたんスマホ」への変更で対応できる場合もあります。

帰宅願望の悪化：家族と電話やビデオ通話をした後に、「今すぐ家に帰りたい」という気持ちが強まりやすいというのは、介護現場では広く知られた現象です。本人が落ち着いて生活するために、あえて連絡手段を制限している施設もあります。一方で、定期的なビデオ通話が安心感につながり、状態が安定するケースもあるため、一概に「禁止が正解」とはいえません。

プライバシーとカメラの問題：多床室では、同室の入居者が映り込む可能性があります。認知症の方が意図せず他の入居者を撮影したり、SNSに投稿してしまうリスクも考慮されています。

私の考えでは、認知症があってもwifiやスマホを完全に禁止する必要はなく、本人の状態に応じた使い方のルールをつくることが理想的だと思っています。施設見学の際には「認知症の入居者のスマホ使用についてどのような対応をしているか」を確認しておくと、入居後のトラブルを防ぎやすくなります。

介護施設でwifiが禁止のときにとれる対処法

施設のwifiが使えない、または禁止されているとしても、諦める必要はありません。いくつかの方法を組み合わせることで、入居後もインターネット環境を確保できます。施設との交渉のポイントも含めて解説していきます。

ポケットwifiの持ち込みを交渉する方法

ポケットwifi（モバイルwifiルーター）は、工事も電話線も必要なく、バッテリーや電源アダプターで動くwifi機器です。施設への持ち込みがしやすく、「施設のwifiが禁止でも個人のポケットwifiは使える」というケースは珍しくありません。施設側の立場からしても、個人の端末が施設のネットワークに接続しないため、セキュリティ面でのリスクが低いと判断されやすいのです。

ただし、施設によっては個人の通信機器の持ち込みを制限していることもあるため、必ず事前に施設へ相談・確認することが必要です。

施設への相談・交渉のポイント

目的を具体的に伝える：「家族とビデオ通話をするため」「緊急時に連絡を取るため」というように、利用目的を明確にしましょう。施設側が「なぜ必要か」を理解できると、許可を検討しやすくなります。

周囲への影響が少ないことを示す：ポケットwifiは個人の居室内だけで使用すること、他の入居者の通信や施設の業務用ネットワークには影響しないことを伝えるのが有効です。

電気代の負担について確認する：ポケットwifiを充電・使用するには電力が必要です。施設によっては電力使用量に応じて別途電気代を請求するところもあります。事前に確認しておきましょう。

私ならこう判断します——「個人の居室内で家族との連絡に使う」という範囲であれば、丁寧にお願いすれば多くの施設で許可が得られる可能性が高いと思います。ただし「禁止」と言われた場合でも、理由を聞いて交渉の余地があるかを探してみることをおすすめします。

ポケットwifiサービスの選び方

ポケットwifiには月額制のレンタルサービスと、端末を購入して月額プランを契約するタイプがあります。介護施設での使用であれば、コンセントに差して使う「ホームルータータイプ」の方が安定していて使いやすいケースも多いです（次の節で詳しく解説します）。データ容量は、ビデオ通話を週に数回使う程度であれば月50GB程度あれば十分ですが、動画をよく見る方は大容量または無制限プランが安心です。

個人ホームルーターの設置と電気代確認

ポケットwifiよりも通信が安定した選択肢として、「ホームルーター（置き型のwifiルーター）」があります。電源コンセントに差し込むだけで使えるため、工事が不要なのに有線回線に近い安定した通信が期待できます。バッテリー切れの心配がなく、置きっぱなしにできるため、高齢の入居者が日常的に使う機器として向いています。

代表的なサービスとしては、docomo「home 5G」、SoftBank「SoftBank Air」、au「Speed Wi-Fi HOME」などがあります。月額料金は4,000〜6,000円程度が相場です。データ容量は実質無制限のものが多く、ビデオ通話や動画視聴も快適に楽しめます。

施設に事前確認すべき事項

コンセントの使用許可：居室のコンセントを長期間使用してよいかを確認します。施設によっては、消費電力の大きい機器については事前申告が必要なケースがあります。

電気代の取り決め：ホームルーターの電気代は月に数百円程度ですが、施設によっては持ち込んだ電気機器の電力分を月額料金に上乗せするルールがあるところもあります。事前に料金体系を確認しておきましょう。

設置場所の確認：電波がしっかり届く場所に設置できるかどうかを確認します。居室内の窓際など、電波を受信しやすい場所に置けると安定します。施設見学の際に居室内を見せてもらい、設置できそうな場所を確認しておくと安心です。

契約者・管理者の確認：ホームルーターはご本人名義で契約するか、家族が代理で契約するかを決めておきます。故障やトラブル時の対応者も事前に決めておくとスムーズです。

スマホのテザリングで乗り切る方法

「テザリング」とは、スマートフォンの通信回線をwifiルーターのように使い、タブレットやパソコンにインターネット接続を共有する機能です。追加の機器が不要で、スマートフォン1台あれば対応できるため、すぐに使える手軽な方法として知っておくと便利です。

ただし、テザリングはスマートフォンのバッテリーを大量に消費するため、常時使用には向きません。また、スマートフォンの通信プランのデータ容量を使用するため、容量が少ないプランでは動画通話を頻繁に使うとデータが尽きてしまうことがあります。

テザリングが向いているシーン

家族が面会に来たとき：家族が持参したスマートフォンでテザリングを起動すれば、一時的にwifi環境を作り出すことができます。施設のwifiが使えない日でも、家族の訪問時にビデオ通話や動画を楽しむことができます。

施設のwifi環境が不安定なとき：施設のwifiが急につながらなくなった場合のバックアップとしても活用できます。また、ポケットwifiやホームルーターの手配が完了するまでの一時的な補完手段としても有効です。

高齢の入居者がテザリングを使う場合の注意点

テザリングの設定はやや複雑なため、認知機能に不安がある方が自分でやるのは難しい場合があります。家族が定期的に面会に来て設定してあげるか、スマートフォンに詳しい職員に一声かけてサポートをお願いするのが現実的です。

データ容量については、大容量プラン（月50〜100GB以上）や、テザリング専用の大容量プランへの変更を検討しましょう。ビデオ通話（LINEビデオ、Zoom、FaceTimeなど）は1時間あたり約300〜500MBを消費することもあるため、短時間の通話でも意識してデータ残量を確認する習慣をつけることをおすすめします。テザリングはあくまで「補完手段」と位置づけ、メインはポケットwifiやホームルーターにするのが賢明です。

入居前にwifi環境を確認する5つのポイント

施設選びの段階でwifi環境についてきちんと確認しておくことが、入居後のトラブルを防ぐ最善策です。見学や相談の場で、ぜひ以下の5つのポイントを確認してみてください。

① 居室でwifiに接続できるか

「施設にwifiはありますか？」という質問だけでは不十分です。「入居者が自分のスマートフォンやタブレットを、居室でwifiにつなぐことはできますか？」と具体的に聞くことが重要です。食堂やロビーでは使えても、居室では使えないケースも多いためです。この一点を確認するだけで、入居後の「聞いていた話と違う」というトラブルのほとんどは防げます。

② wifiは無料か、別途料金がかかるか

2025年の厚労省通知を受けて、今後は「月○○円のwifi利用料がかかります」という施設も増えてくることが予想されます。費用が発生する場合は、金額と支払い方法を事前に確認しておきましょう。月500円程度が相場になる可能性がありますが、施設によって異なります。

③ 個人のポケットwifiやルーターは持ち込めるか

施設のwifiが使えない場合でも、個人の通信機器を持ち込めるかどうかを確認します。持ち込めるなら、ポケットwifiやホームルーターで対応できます。持ち込み不可の場合は、その理由も聞いておくと、交渉の余地があるかどうかの判断材料になります。

④ 通信速度と安定性はどうか

wifiが使えても、速度が遅すぎてビデオ通話が途切れてしまうのでは意味がありません。見学時に実際にスマホでwifiに接続させてもらい、動作を確認できると理想的です。ビデオ通話は少なくとも5〜10Mbps程度の速度があれば概ね問題なく使えます。

⑤ 将来的なwifi整備の予定はあるか

現時点でwifi環境が整っていない施設でも、「今年度中に整備予定」「来年から入居者にも開放する」という計画を持っているところがあります。長期的に入居を検討しているなら、施設の方向性も確認しておくと安心です。

wifi環境が整った施設を選ぶための視点

「最初からwifi環境が整っている施設を選びたい」という方のために、施設タイプ別の傾向と選び方のポイントをまとめます。

施設タイプ別のwifi対応状況

有料老人ホーム（介護付き・住宅型）：入居者の満足度を高めるために積極的にwifi整備を進めているところが多く、居室でのwifi利用を標準サービスとして提供しているケースも見られます。入居者獲得のための差別化要素として、wifi環境は重視されやすい施設タイプです。費用や条件を比べながら検討する価値があります。

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）：比較的自立度の高い方が対象のため、インターネット利用者が多く、wifi整備が進んでいる施設が多い傾向があります。ただし施設によって差があるため、個別確認は必要です。

特別養護老人ホーム（特養）：コスト面での制約から、居室でのwifi提供が遅れている施設も多いです。ただし前述の厚労省通知を受けて今後は整備が加速する可能性があります。現時点では、施設ごとに差が大きいため個別確認が必須です。

グループホーム：小規模な施設が多く、個別対応がしやすいのが特徴です。施設によっては、ご家族と相談のうえで居室に個人のルーターを置くことを認めているケースもあります。認知症対応専門の施設のため、スマホ使用の可否については丁寧な確認が必要です。

wifi対応施設を探す具体的な方法

介護施設の検索サイトでは、「インターネット・wifi完備」を絞り込み条件として設定できるものがあります。ただし「wifi完備」と表記されていても、「入居者の居室での利用が可能か」までは分からないことも多いため、気になった施設は必ず直接問い合わせて確認するようにしてください。

問い合わせの際は「入居者の居室で、個人のスマートフォンをwifiに接続できますか？」という聞き方が最も明確です。「wifiはありますか？」だけでは、職員用のwifiや共用スペースのwifiしかない場合でも「あります」と答えられてしまうことがあります。

また、施設見学の際は実際に居室に入らせてもらい、窓の位置・部屋の広さ・コンセントの数なども確認しておくと、後からポケットwifiやホームルーターを設置する際に役立ちます。コンセントが少ない場合は延長ケーブルを用意するなど、事前に準備しておくとスムーズです。

まとめ：介護施設のwifi禁止に備えた施設選びを

介護施設でwifiが禁止・制限されている背景には、コスト・セキュリティ・設備などの複合的な事情があります。「設備がある」と「入居者が使える」は別問題であることを、ぜひ念頭に置いておいてください。

2025年2月の厚労省通知により、施設がwifi利用料を徴収できることが明確になりました。今後は整備が加速する可能性はありますが、すべての施設に一斉に広がるわけではありません。現時点で入居を考えているご家族は、施設ごとの対応状況を個別に確認することが引き続き重要です。

施設のwifiが禁止であっても、ポケットwifiやホームルーターの持ち込み交渉、スマホのテザリングといった代替手段があります。「禁止と言われたら終わり」ではなく、丁寧に相談することで道が開けるケースも多いです。まずは施設の担当者に相談してみてください。

入居する施設を探す段階で、wifi環境についての確認を怠らないこと——これが、入居後の「思っていたのと違う」というトラブルを防ぐ最も確実な方法です。

※本記事の内容は、私自身の知見や一般的な情報提供を目的としており、特定の施設・サービスを推薦するものではありません。正確な情報は公式サイトや担当窓口にてご確認ください。最終的な判断は専門家や担当のケアマネジャーにご相談ください。